日本の円、米国のドル、イギリスのポンド、EU圏内におけるユーロというように、それぞれの国々では各国内で流通する通貨を持っています。それらの異なる通貨を交換することを「外国為替」と呼び、為替とは一説では、「交わし」という言葉が訛ったものと言われています。

通貨の交換は、基本的には商品を売買することとよく似ています。例えば、日本円で何（どの通貨）をいくら購入するか。また、日本円をいくらで売り対価としてどの通貨を得るか。という考え方と同じです。

日本では、ドルと円の交換レートを一般的に円相場といいます。円相場というのは、円で表示されたドル相場と考えればわかりやすいでしょう。海外旅行をする時に行う「両替」は、まさに外国為替そのものです。これは、円の現金と海外通貨の現金やトラベラーズチェック(T/C)とを取り引きしていることになります。また「為替レート」と言われるものは、通貨と通貨を変換する際の変換レートを意味します。例えば、円相場の為替レートが1ドル＝120円の場合、100ドルのお金と交換できる円は12,000円、逆に10,000円で交換できるドルは約83ドル33セントということになります。

日本における外国為替相場は1949年（昭和24年）に1ドル＝360円と決められ（固定相場制）、約22年間維持されました。しかし1971年（昭和46年）に起こったニクソンショックの後、その年の12月のスミソニアン会議で1ドル＝308円に切り上げられ、1973年（昭和48年）2月14日から変動相場制へと移行。 その後、高度経済成長とともに東京市場は発展し、東京外国為替市場は、今では世界の三大市場の一つとしてロンドン、ニューヨークに次ぐ市場規模にまで発展してきました。

外国為替市場には、銀行が個人や企業と取引を行う顧客市場と、銀行同士が取引を行うインターバンク市場の2種類が存在します。一般的に外国為替市場という場合は、銀行間での取引であるインターバンク市場を指します。

外国為替市場には、例えば株でいう「東京証券取引所」のような特定の取引場所が存在する訳ではありません。常に1対1での売買であることを基本として、それを仲介役である為替ブローカーと言われる人々が調整していると考えてください。

つまり、東京市場、ロンドン市場、ニューヨーク市場は、全て連動した一つの市場であり、電話や電子媒体を利用した直接取引（相対取引）になります。都市名での呼び分けは、その時間帯の金融の中心都市を通称として使っているだけです。

上記、3つの時間帯につきましては、取引参加者・取引量が多く、十分な流動性が確保されていますが、ウェリントン（ニュージーランド）、シドニー（オーストラリア）などの時間帯は、流動性が低いため、売値と買値の差（スプレッド）が広がりやすい等、取引を行い難い時間帯となります。

外国為替の変動要因については、確固とした要因はありません。

ただし、大きく分けるとファンダメンタルズ要因と市場の需給要因、政策要因の3つに分けられるといわれています。

★ファンダメンタルズ要因・・・経済の基礎的諸条件（インフレ・経済成長率等）
　　【例】日経平均株価が今年最高値を更新した
　　【例】原油価格が高騰した
　　【例】○○○○で戦争が勃発した

★市場の需給要因・・・貿易関連の実需や機関投資家の売買等
　　【例】日本の半導体輸出額が拡大
　　【例】円キャリートレードが進行する

★政策要因・・・当局の介入、G7の国際協調体制等
　　【例】日本銀行が円買い介入を実施
　　【例】米国財務省が金利の引き上げを発表
　　【例】G8の席で貿易不均衡について討議